中国紙・環球時報は１日、「朴槿惠氏が『手帳姫』の本領を発揮、メニューに熱心にメモ」と題した記事を掲載した。
１日付の韓国聯合ニュースによると、韓国大統領府は先ごろ、朴槿惠大統領がオランダ・ハーグの核安全保障サミットに出席した際の逸話を披露した。朴大統領には「手帳姫」というあだ名があるが、オランダ国王との昼食会の席でメニューの上に熱心に何やらメモしていたところ、オランダ前女王から「何をそんなに熱心に書いているのですか？」と尋ねられた。
これに対し、朴大統領は「国王のお話がとても為になるものだったので、書き留めておこうと思ったんです」と答えた。すると、前女王はユーモアたっぷりに「私の息子がそんなに為になるなんて知らなかったわ」と返答、周囲から笑い声が上がったという。
（編集翻訳 小豆沢紀子）
（ＣＮＮ） 経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）が世界各地で１５歳の子どもたちの問題解決能力を調べたテストで、アジア諸国が上位の成績を収めたことが分かった。
ＯＥＣＤは２０１２年、４４の国と地域で８万５０００人を対象にテストを実施した。このほど発表された問題解決部門の結果によると、成績のトップはシンガポール、２位は韓国で、３位が日本、４位が中国とアジア勢が上位を独占した。５位にはカナダが入った。
米国は全体平均をわずかに上回って１５位。ロシアやイスラエルは平均を下回る結果となった。
ＯＥＣＤは、複雑な問題を解決する能力が、将来の経済的成功の鍵になるとの見方を示す。テストでは、社会人が日常的に遭遇するような問題にどう対処するかが問われた。
なじみのない携帯電話や自動券売機の使い方を考えさせる問題や、患者の症状に合わせて痛み止めの薬を選ばせる問題、建築工事の日程や航空機の時刻表を組ませる問題などが出題された。バースデーパーティーで招待客の希望に沿った席順を決めるという問題もあった。
ＯＥＣＤの報告書は「数学の法則を学ぶことも重要だが、それを使うのは問題解決の第二段階。第一段階として、現実社会の雑然とした事実をよく調べ、どの法則を当てはめるかを決める必要がある」と指摘し、応用力を養う教育の重要性を強調している。
【ソウル聯合ニュース】韓国のインターネットサービス大手NAVER（ネイバー）の日本法人LINE株式会社が運営するスマートフォン（多機能携帯電話）向け無料通話・無料メールアプリケーション「LINE（ライン）」の登録ユーザー数が全世界で4億人を超えた。同社が2日発表した。
2011年6月23日に公開された「LINE」は昨年11月25日に登録ユーザー数が3億人を超え、その後約4か月でユーザー数を1億人増やした。
同社はユーザー数3億人突破以降、東南アジアやスペインなど利用者が多かった地域だけでなく、北米や西ヨーロッパなどでも利用者を増やし、世界で1日最大170万人の新規ユーザー登録を記録したと説明した。
今年に入ってからは韓国、米国、メキシコ、マレーシアで登録ユーザー数が1000万人を突破。 この4カ国が加わり、登録ユーザー数1000万人以上は日本、台湾、タイ、インドネシア、スペイン、インドを合わせた計10カ国・地域となった。
同社の森山亮社長は「LINE」のユーザー数を年内に世界で5億人にすることが目標とした上で、4億人突破は中間地点であると評価した。
同社は「LINE」で世界中の固定電話や携帯電話と通話できる「LINE電話」や、ユーザーがスタンプを製作・販売できる「LINE Creators Market」など新規サービス・機能の拡充に力を注ぐ計画だ。
