横浜駅東口地下街ポルタのチュロス専門店「チュロ☆スター 横浜ポルタ店」（横浜市西区高島2）は、3月6日から新商品「チュロクレマ」を限定販売している。（ヨコハマ経済新聞）
【画像】 横浜限定の自家製クリーム入りチュロス「チュロクレマ」
チュロクレマは、スペイン生まれの揚げ菓子「チュロス」をベースにした南米スタイルの新商品。「カリッ、モチッ」とした食感のチュロス生地の中に自家製クリームが入り、表面はオーガニックシュガーやオリジナルグレーズでコーティングされている。クレマはスペイン語でクリームの意味。
商品は、オーガニック&ミルククリーム「ミルキー」（300円）、ココア&チョコクリーム「ダブルチョコラ」（300円）、シナモン&ベリージャム「ベリーシナモン」（300円）、ミルクティー&ミルククリーム 「ロイヤルミルクティー」（300円）、ベリーグレーズ&チョコクリーム 「アポロ」（320円）、コーヒーグレーズ&ミルククリーム「カフェオレ」（320円）の全6種類。チュロクレマ6本の詰め合わせセット「チュロクレマパック」（1,500円）も販売する。
同店広報担当の大津泰将さんは「情熱の大陸・南米生まれのチュロクレマは、世代を超えて愛される、ドーナツやエクレアとも異なる新しいスタイルのスイーツ。もっちりとした食感のチュロクレマを口に入れると、やさしい甘さのクリームがあふれ出す。いろいろ食べ比べて、お気に入りの組み合わせを見つけてほしい」と話している。
営業時間は10時～22時。テークアウトスタイル。
住友ゴム工業が昨年１１月に発売した石油系素材を全く使わない世界初のタイヤ「エナセーブ１００」。「ダンロップ」ブランドなどで展開する同社のタイヤ技術を結集し、世界にその開発力を示した製品だ。開発の原点は、会社の上層部から平成１２年に、技術開発本部の若手社員らに下った「２１世紀に向け、会社の将来のあるべき姿を考えてくれ」との指示。この時、若手技術者らが出した答えの１つが、環境・省資源化に配慮した「石油を使わないタイヤ」という開発発想だった。
「このアイデアをやろう」。若手らの開発アイデアが経営陣の目にとまり、会社の中長期計画の一環として１３年に、「脱・石油」タイヤという業界の常識破りに挑む開発プロジェクトが正式に始動した。
一般的なタイヤは、石油由来の素材が６割前後使われている。脱・石油の実現にはこれを石油系以外の素材にすべて置き換え、同時に従来製品と遜色（そんしょく）ない性能を実現する高いハードルを超える必要があった。
「タイヤの基本性能は満足できないが、とりあえず素材を集めて作り上げた」（関係者）。プロジェクトは、まずは脱・石油のコンセプトを優先し、非石油由来の素材を９７％使った試作品を作成。これを１３年の東京モーターショーに展示したところ、予想以上の反響があった。
開発の方向性に手応えを得たところで、同社にとって国産第１号のタイヤ製造から１００年の節目に当たる２５年の市販化をゴールに定め、非石油系素材比率の拡大と性能の両立を３段階のステップを踏む形で開発に取り組んだ。「目標はあったが、（開発技術の裏付けなど）中身がなかった。半端ないプレッシャーだった」。１６年から素材開発に携わってきた和田孝雄材料企画部課長は振り返る。
最初に着手したのは、石油系素材の天然素材への切り替えだ。タイヤの主原料である合成ゴムを天然ゴムへ、タイヤの補強剤となるカーボンブラックはシリカへ、鉱物油は植物油へ－と、素材の代替を進めていった。
ただ、天然ゴム製のタイヤには雨の路面でブレーキをかけて、車が停止するまでの制動距離に課題があった。「合成ゴム製が５０メートルならば、天然ゴム製では７０メートルかかる」（和田課長）という安全面の懸念だ。
解決策となったのは天然ゴムの性質を変える「改質」技術だ。「ＥＮＲ（エボリューショナル・ナチュラル・ラバー）」と名付けた独自技術を開発し、燃費に関連するタイヤの転がり抵抗を天然ゴム並みに抑えつつ、雨の路面上では合成ゴム並みのブレーキ性能を発揮する改質を実現。非石油系で「低燃費性と安全性を両立させた素材ができあがった」（和田課長）。
１８年からタイヤ設計でプロジェクトにかかわってきた向井友幸第５技術部課長代理は「合成ゴムと天然ゴムでは車の乗り心地も違う。天然ゴムの良さを生かしながら、合成ゴムの性能に遜色ないものを出すのに苦労した」と明かす。
ここまでは技術で何とか９７％の「脱・石油」を実現できたが、残り３％の素材変更が最大の難関だった。当時は必要な素材について大量生産技術が確立されていなかったため、壁にぶち当たっていた。「できるかどうか不安だった」（和田課長）が、この局面を打開するには新素材を開発するしかなかった。
社内外の知見を得て、使えるバイオ・触媒技術をフルに活用。トウモロコシや松の木油、菜の花といったバイオマスを原材料に取り入れ、タイヤのひび割れなどの劣化を防止する老化防止剤、ゴムと硫黄の結合を促進させる加硫促進剤などの「脱・石油」化にたどり着いた。「素材の配合を変え、自分たちが狙ったタイヤの性能に向けて改良を重ねる」（新素材開発担当の広真誉材料第１部課長代理）試行錯誤の末の成果だった。
こうして発売を１カ月後に控えた２５年１０月、「脱・石油」１００％タイヤの量産がスタート。「常に先進技術とともに歩んできた」（中瀬古広三郎常務）という住友ゴム工業の歴史に、世界に誇る製品が新たに刻まれた。（西川博明）
有権者が８億１４００万人で世界最大のインド総選挙が来月実施される。長引く経済低迷から抜け出すための有効な政策を打ち出せない与党に不満が募るなか、１０年ぶりに政権が交代するか、注目が集まっている。現地紙フィナンシャル・エクスプレスなどが報じた。
最大野党のインド人民党は、西部グジャラート州首相のナレンドラ・モディ氏を首相候補に指名した。外資を積極的に呼び込むことで同州の経済活性化を図るモディ氏にインド経済の立て直しを期待する声も高まっている。
インド選挙管理委員会によると、任期満了に伴い５４３議席を争う下院総選挙は、来月４月７日から５月１２日まで９回に分けて行われ、５月１６日に一斉開票される予定だ。
また、総選挙の関連支出がインド経済上昇の起爆剤になり得るとの見方もある。インドのメディア研究センターは、候補者の宣伝広告などを含む選挙費用は前回２００９年の総選挙の３倍に相当する５０億ドル（約５１２２億円）と予測している。
